Windows 11 26H2で組織向け設定バックアップが既定で有効に：復元設定は別途必要

会社のPCを入れ替えるとき、以前の設定やアプリをどこまで引き継げるのかは気になるところです。Windows 11 26H2では、条件を満たす端末の設定バックアップが既定で有効になりました。ただし、すでに管理者が決めた設定と、復元を許可する設定は、それぞれ別に考える必要があります。

Microsoftが9月30日に案内した変更をもとに、組織のPCを管理する際に押さえたい点をまとめます。

未構成のバックアップポリシーが変わる

変更が適用されるのは、対象端末で管理者がバックアップポリシーを明示的に構成していない場合です。すでに有効または無効を指定しているポリシーは尊重されます。26H2に更新すれば、管理者による無効設定まで自動的に有効へ切り替わる、という変更ではありません。

Microsoftの公開案内では、Windowsの設定とMicrosoft Storeアプリの一覧を、端末のリセットや交換後に引き継ぎやすくする変更と説明されています。

職場アカウントと端末の参加状態を確かめる

組織向け機能の名前は「Windows settings backup and restore」です。以前の「Windows Backup for Organizations」という名前が資料や管理画面に残っている場合もあります。

バックアップの利用条件には、Microsoft Entra IDでのサインインと、端末がMicrosoft Entra参加またはハイブリッド参加であることが含まれます。管理対象PCでは、OSのバージョンだけでなく、アカウントと参加状態も合わせて確認すると判断しやすくなります。OSビルドや復元方法ごとの条件はMicrosoft Learnの要件一覧にまとまっています。

復元を使える状態か確認する

バックアップが作られることと、新しいPCで復元画面が使えることは別です。今回変わるのはバックアップ側の既定値で、復元は引き続き管理者の設定が必要です。

たとえばPC交換を予定している場合は、保存元のバックアップだけでなく、交換先の端末に適用される復元ポリシーも点検すると、セットアップ時の行き違いを減らせます。Microsoftの構成資料では、Intuneなどを使った復元設定と、初期セットアップ・初回サインインの条件が案内されています。

保存する設定の範囲も見直す

設定バックアップには、項目別の同期を管理するポリシーがあります。アクセシビリティ、アプリ、個人用設定、言語設定などについて、組織として引き継ぐ範囲を決められます。具体的な項目はバックアップのポリシー一覧を参照できます。

26H2への移行前後には、現在のポリシーが「未構成」なのか、明示的に有効・無効なのかを把握することが出発点になります。そのうえで復元の設定までそろえておくと、PC交換時の準備を進めやすくなります。26H2の配信状況や各バージョンの期限は、Windows Update早見表でも確認できます。